資料等調査 Phase-Ⅰ（フェイズ・ワン)
土壌汚染調査の第一段階である資料等調査では土壌等のサンプリングは実施せず、ヒアリング結果、収集資料により、過去の土地利用履歴や有害物質取扱状況を把握し、その結果に応じて、人為的な土壌汚染の可能性を評価するとともに、土壌汚染の可能性があるポイントを特定します。
この結果は土壌汚染対策法上の土壌汚染状況調査（Phase-Ⅱ）時のおそれの分類にも利用されます。そのため、サンプリング調査時の地点設定の根拠となり、サンプリング調査結果の信頼性に大きく関わる調査です。
また、この資料等調査により、状況を的確に把握することにより、サンプリング調査時の“見逃しのリスク”を低減させることができます。
1. 過去の土地利用状況を確認するための調査
地歴調査と呼び、Phase 0.5と呼ばれることもあります。この地歴調査では過去から現在にかけての航空写真、旧版地図、登記簿謄本等を利用することにより、過去の土地利用状況、土地の所有者、使用者を把握します。この情報から、過去の土地利用による土壌汚染の可能性の大小を判断します。
住宅地図のみの調査や、登記簿のみの調査により、大きなリスクを見逃すことがないように注意する必要があります。
2. 現在の土地利用状況を確認するための調査
実際に調査対象地に行き、現地の状況（有害物質の使用、保管状況、廃棄物の取扱い状況等）を確認するとともに、担当者に対してアンケートに基づくヒアリング調査を行います。また、生産フローや各種届出書、過去の図面、社史等を収集します。
これらの情報は、土壌汚染のおそれの分類を行う際にも利用します。
